教養を高めるためだけの留学はもう昔話

「夢はかならず実現できる!アメリカン・ドリーム」のキャッチフレーズは、良くも悪しくも世界中の人びとの関心を惹きつけている実力主義の世界、誰にもチャンスがあると信じたい、それがアメリカのイメージです。世界がボーダーレス化するにつれ、グローバル社会で活躍するには、一貫した明確な主体性・コミュニケーション能力、世界中の人々を相手に堂々と主張できる交渉力や、世界で通用する言語を理解し話せる力は、社会では強力な武器ともなります。異文化を通して学べる失敗や誤解を、他の人よりも、もっと早くたくさん経験積める人ほど、その成長する力は加速されていきます。

なぜアメリカの大学留学なの?

昔は経済的にも語学力の面でも、留学は高嶺の花でした。それだけに富裕層の子弟しか留学できない時代も過去にはありました。当時は、海外の大学を卒業して帰国すると、文句なしにエリートと評されました。「末は博士か大臣か」という言葉があったほど、海外の大学を卒業した人は将来を嘱望されたのも、いまでは笑い話に聞こえるほど、留学は一般的になりました。

社会はグローバル化に向けた競争に明け暮れ、どの国もインターネットで、世界の情報が簡単に手に入る世の中にとって変わりました。日本が敗戦国から立ち直れたのもテクノロジーの力のおかげで、他国を寄せ付けない世界的な技術で、一時期は日本もナンバーワンで注目も集めました。しかし、日本の英語教育の改善の遅れと、通信業界における世界規格の導入乗り遅れなどで、韓国や中国に今や日本は大きな差を付けられたままに至っていです。海外に進出する日本企業は、これからもどんどん増え続け、対等に会話が出来る英語力が必須にある時代がもうすぐそこに来ています。日本の高校で学ぶ英語授業は英文法中心なので、高校を卒業しても「聞き取れない、話せない英語」で終わるため、日本の大学受験のためだけの英語学習で終わえりそうなのは残念です。

生涯に学ぶ

アメリカは、今の自分よりも更にもっと自分の価値や社会的地位を高めたいと上昇志向する層が、高校や大学を卒業したり、家庭を持った後でも実に多いです。自分のキャリアアップを目指す人たちは、就職した数年後には、パートタイム学生という学習を選択し、大学や大学院に仕事の合間に通う人が一杯いる事からも、それがよくわかります。アメリカ人にとっては、始めに入社する会社は通過点に過ぎす、転職して最後に入る会社に自分の価値を一番高くアピールできる事が、人生への成功者となるシナリオを描く人が、大勢います。転職の意味が、日本とではまるで異なる社会構造と言えるので、一つの会社に長期に努める人はむしろ珍しい事です。

そのため、アメリカ人の知識層はつねに学ぶ事には貪欲で、大学は万人に開かれた学び舎のシンボルとなります。それが社会の格差をさらにひろげる要因ともなる一方で、自分の頑張りで得られた成果や学位、または取得した資格は、自身の経験や体験として高い評価を受けやすい社会の受け皿があります。その反面、学ぶ意欲に無関心な人は無料で行けるアメリカの公立高校さえもドロップアウトで中退し、底辺に甘んじる定収入生活への不満を社会のせいにし、自分を正当化する民度の低い層が多いのも、同じアメリカ人の素顔のひとつです。自分の人生をどう生きるかのこれは自由選択で、アメリカ人が好んで使う「Your Personal choice ユア パーソナルチョイス」なのです。

アメリカ人の大学進学率力

アメリカの大学進学率を、日本と単純に比べると、全体で40%前後と大変低いです。その理由は、より上のスキルやレベルを目指したい人たちだけが、大学進学を収入アップの手段と考えるアメリカンが多いからです。すぐ社会に出て現金を得たい人は、大学進学を時間の無駄と考えがちです。無料で公立高校で学べるアメリカの教育制度は素晴らしい制度ですが、高校を卒業する人が先進国としては大変低く、勉強するのも自由、義務教育を受けないのも又、自由な国であるアメリカの文化が生み出した物です。勉強しなければ専門知識が学べないため、専門的な知識がを学ばない人は、収入も多くは見込めません。ドラッグ中毒・望まない妊娠・アルコール中毒・ギャング抗争などで高校を中退するアメリカ人は、どこの州にもたくさん見受けられます。皆さんにとって留学する意味とは、自分の人生を自身で切リ開いき、次の世代を背負っていく為に日本では得られにくいチャンスを、見つけに行く旅たちでもあるのです。

https://nces.ed.gov/programs/coe/indicator_coi.asp

さて、アメリカンが高校を卒業する平均率ですが、上の表の2017-2018年度の統計によると、70-80%⇒4州、80-90%⇒39州、90%以上の高校生がハイスクールを卒業できる州は、たったの7州だけでした。米国大統領が住むホワイトハウスが在るWDC特別区における高校卒業の比率は、70%を下まわる唯一の最低地区で、その上、殺人件数で最多の地域です。

アメリカの大学の種類と区分

アメリカの大学は、ハーバード大学のようなアイビーリーグの私立超名門校から、税金を納めているアメリカン市民なら誰もが入学できる学校まで、「大学」「カレッジ」という名称で呼ばれています。大規模な総合大学(州立・私立)、中規模大学(州立・私立)、リベラルアーツカレッジ(私立文系大学)、2年制のコミュニティーカレッジ(公立短大、日本での通称コミカレ)、ジュニアカレッジ(私立短大)、専門校などが数多く存在します。

トランスファーと呼ばれる編入や転校が、一般的に大学間で頻繁に行われ、2年制大学から4年制大学へ編入する学生や、途中で専攻学科を変える学生も多く、アメリカの教育システムの柔軟性と選択肢の幅広いオプションは、日本の大学の比ではありません。総合大学ともなると、80以上の異なる専攻学科の中から選べる為、世界に類を見ないアメリカが自慢できる素晴らしい教育制度です。 日本の大学制度は、少なくとも海外との互換制に対応しきれておらず、少なくとも20-30年近くの遅れが未だにあり、大学制度の改革はかなり以前から日本国内で指摘されていますが、過去の半世紀にわたり残念ながら改善の動きはごく微かです。日本では学部留学で指定された筆記試験の点数だけで大学の合否は決まりますが。少子化対策で受験生が急減している多くの私立大学では、AO入試と名付けた制度を設け、11-12月の年内までに仮の合格内定通知を出して生徒を取り込む受験対策が目立つようになり大学受験の倍率は極端に低くなっています。

一方、米国では大学入学なので学部指定は必須ではなく、セカンダリ―スクール(日本の中3~高3)の4年間に渡る成績記録で査定され、基本は書類審査です。よって受験者のプロフィールが成績以外の審査の決め手ともなる為、如何にスポーツ活動・文化交流で活躍したか?社会奉仕のボランティア活動歴が在るか?独自の研究課題でどのような評価を得たか?そして留学生なら追加で英語の公式テストの高いスコア表などの準備に、受験生は余念がありません。出願時期は12年生の秋新学期がスタートした後で、毎年11-12月頃に集中します。出願中の大学訪問で面接を受けるのもオプションで、面談したから有利になるとも言い切れません。受験生は平均5-8校のカレッジの同時出願をします。合否が判明するのは3月から4月1日迄にかけてが大半です。好きなスポーツ部活動を辞める「卒部」と呼ばれる無意味な習慣はアメリカには無く、翌年の5月から6月上旬の高校卒業時まで、スポーツ競技を十分楽しめるキャンパスライフの高校生活が、アメリカでは楽しめます。